戦後の日本経済をみると、これまでの話の中でみてきたように、消費者の「生活水準向上」があったことは紛れもない事実である。そして、消費者の生活水準を向上させた第一の要因は耐久消費財を中心とする「モノ」を主体とする消費であり、「大量生産、大量消費、大量廃棄物」というサイクルを生み出した。
特にテレビなどの電気製品や自動車などの事例をみると、毎年のように新製品が市場に現れ、買い替え需要に支えられた生産によるＧＮＰへの貢献が大きかった。この時代には消費者が質のよい食料、衣料を購入し、高額な耐久消費財を購入するために所得制約が大きな制約になっていた。たしかに、日本の住環境は先進国の間では決してよいとはいかれなかったが、国土が狭いという理由によって納得し、消費者にとって住居の狭さが重要な制約であるとは考えなかった。
耐久消費財との関連で住居に関する数量制約を考えてみると、「三種の神器」。「三Ｃ」と「新三Ｃ」の間には大きな断層がある。「三種の神器」は冷蔵庫、洗濯機、テレビ（あるいは掃除機）、「三Ｃ」は自動車、クーラー、カラー・テレビ、「新三Ｃ」は別荘、セントラルーヒーティング、電子レンジであった。「三種の神器」を考えると、冷蔵庫は台所の隅、洗濯機は風呂場の隅、テレビも居間の隅を利用することで置き場所があった。
「三Ｃ」についても自動車は庭の隅、クーラーは窓の下、カラー・テレビは廃棄した白黒テレビの跡に置くというように、従来の住宅のままで耐久消費財を収納することができたのである。しかし、「新三Ｃ」の場合には電子レンジを除いて事情が違う。別荘を購入することは新しく家を持つということになり、その維持には大きなコストを必要とする。また、セントラルーヒーティングを設置するためには、従来の家をそのまま利用するというわけにはいかず、家自体を改造し、配管のためには住宅の体積を一回り大きくする必要がある。
このように、「新三Ｃ」を購入する際には従来の住居の観念では処理しきれない数量制約が顕在化し、住宅に対する発想の転換を必要としているのである。したがって、「新三Ｃ」の普及には、「三種の神器」や「三Ｃ」に比べ、長い時間がかかっている。
